フリーランスが多い芸能界ではハラスメント対策が進まず
芸能業界のハラスメントは、長い間、顕在化しませんでした。
決してハラスメントがなかったのではありません。可視化するためのハードルが高かったのだと思います。
ハラスメントと一口にいっても、セクシュアル・ハラスメント（セクハラ）、パワー・ハラスメント（パワハラ）、マタニティ・ハラスメント（マタハラ）、アカデミック・ハラスメント（アカハラ）
モラル・ハラスメント（モラハラ）、カスタマー・ハラスメント（カスハラ）など、さまざまな種類があります。

【中略】

●ハラスメントの実態を明らかにするためアンケートを始めた
被害があるからルールを作らなければならない。しかし、そのためには、政府や国民の誰もが立法の必要性に納得する必要があります。どう見ても法律が必要だと思うほど事例がたくさんなければならないのです。それを数字と事例で表現しなければならない。

逆に言うと、これまでデータがなかったから、法律に守られなかったと言っても過言ではありません。私はアンケートの重要さに目覚めました。

いくら俳優として表現力があって、セリフや役柄を見事に演じても、ここでは意味がありません。今は数字と事例で表現しなければならない、そう腹をくくってアンケートに取り組み始めました。

【中略】

●仕事上の守秘義務があるので、アンケートも行われなかった
これまで日本の芸能界についてのアンケート調査はほとんどありませんでした。芸能人は仕事上の守秘義務を課されるケースが多く、アンケートがあっても回答することに気後れする空気がありました。そのせいで実態が顕在化するのがいっそう困難になったのかもしれません。

ところが近年インターネットが進んだことで、紙の回答用紙を回収したり＊スや郵便でやり取りをしたりしなくても、気軽に調査ができるようになりました。プライバシーを気にする芸能人でも、個人情報が追跡できない設定のオンラインなら、クリックして回答を選んでもらうだけで、データ収集が簡単にできます。

【中略】

●ハラスメント加害者で一番多いのは｢監督･演出家･スタッフ｣
2022年に実施したアンケートでは、回答者の職業の属性を分野別に整理しています。

そこには2つの試みがあります。

1つ目は、それまでの調査で芸術と芸能の境が曖昧で答えづらい方がいるため、両方を併記するようにしたこと。2つ目は、芸能界に隣接するメディア業界にハラスメントの加害者と被害者が交錯したケースが多く見受けられたことから、メディア業界の方も対象にしたこと。

その結果、各業界においてハラスメント行為が多いのは次のような職業の方々だったと回答されました（複数回答、417名）。

1　監督・演出家・スタッフ　246名（59.0％）
2　上司・先輩・マネージャー　245名（58.5％）
3　同僚・後輩・同業者　160名（38.4％）
4　プロデューサー・キュレーター　104名（24.9％）
5　発注者・取引先・クライアント　102名（24.5％）
6　経営者　50名（12.0％）
7　取材対象者・監修者・著者等　4名（8.2％）
8　評論家　20名（4.8％）
9　スポンサー　15名（3.6％）
10　コレクター　6名（1.4％）

PRESIDENT WOMAN Online
2025-02-09
https://president.jp/articles/-/91245