※2023年4月28日 07:53印刷
財経新聞

　東京大学などは25日、飲酒は必ずしも所得や労働時間に影響を与えないことが解ったと発表した。これまでの研究では、適度の飲酒は、ビジネスにおけるコミュニケーションを円滑化し、所得を向上させる可能性があることが指摘されてきた。

■これまでの研究の問題点
　飲酒と所得の関係については、これまでも盛んに研究がおこなわれてきた。だが飲酒と所得の因果関係を特定することは、難しかった。これは飲酒自体が、個人の所得、職業、性格、生活環境などに影響されているためだ。

　そこで研究グループが着目したのが、体質だ。日本を含む東アジア人の中には体質的にアルコール耐性が低い人達がいる。これは遺伝的にアセトアルデヒド脱水素酵素（ALDH2）と呼ばれる、アルコールを分解し無毒化する酵素の働きが、弱かったり、欠けたりしているためだ。

　体質なら個人の仕事、職業、性格、生活環境などに影響されないと考えられる。

■アルコール耐性と所得・労働時間の関係を調査
　研究グループは、日本人約2,000人、台湾人約1,000人、韓国人約500人の働く成人男性を対象に、アルコールパッチテストを実施。アルコール耐性と所得・労働時間の関係を統計的に分析した。

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